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年末退職を防ぐために見直したい社員の変化

定着公開 書いた人:山本 陽亮

年末退職を防ぐために見直したい社員の変化

【問題】年末退職の兆候を面談だけで探していませんか?

年末に向けて退職の申し出が続くと、「面談では特に問題がないと言っていたのに」と戸惑うことがあります。社員の様子を確認してきたつもりでも、何を見落としたのか分からず、悩まれたことはありませんか?

退職を防ごうと、面談で仕事の不満や今後の希望を尋ねても、「今は大丈夫です」という返答で終わることがあります。「もっと早く話してくれれば対応できたのに」と感じながら、次に何を変えるべきか迷うことが多いのではないでしょうか?

面談は、社員の考えを知るための大切な機会です。一方で、その場で話された内容だけを頼りにすると、本人が言葉にしていない負担や、職場で少しずつ起きている変化を捉えにくくなります。

退職の申し出を受けてから引き留めるのではなく、困りごとが大きくなる前に気づき、仕事や関わり方を見直すことが大切です。そのためには、面談の回数を増やす前に、普段の情報をどう受け止めているかを確認する必要があります。

【原因】話せない事情と職場の変化が見えていない

面談で不満が出なかったことと、困りごとがないことは同じではありません。なぜなら、社員は上司との関係や評価への影響を気にして、話す内容を選ぶからです。

忙しさを伝えても仕事が変わらない、相談しても本人の受け止め方の問題にされる。そうした経験が重なると、社員の中に「相談しても変わらない」という気持ちが生まれ、面談でも差し障りのない話をするようになります。

本人も、何がつらいのか整理できているとは限りません。仕事の進め方、周囲との関係、将来への不安が重なっていても、それぞれは小さなことに見えるため、相談するほどではないと受け止めることがあります。

一方、会社側は、遅刻や欠勤といった目立つ変化だけを兆候として扱いがちです。しかし、発言が減る、仕事を抱え込む、相談先がなくなるといった変化も、職場の状態を考える手がかりになります。

ただし、変化があった社員を退職予定者と決めつけることはできません。働き方や生活事情は人によって異なるため、変化の意味を上司の印象だけで判断しないことが重要です。

【対策①】面談の外にある変化を重ねて見る

最初に、会社がすでに把握している情報を整理します。面談の記録に加え、業務の偏り、休暇の取得状況、配置や上司の変更、相談の有無などを、利用目的を明確にしたうえで確認します。

大切なのは、個別の情報から結論を出すのではなく、「変化を重ねて見る」ことです。例えば、業務の負担が増えた時期と相談しにくい状況が重なっていれば、退職の予測ではなく、仕事の分担を確認するきっかけにできます。

その際、普段の状態や担当する仕事の違いも踏まえます。発言が少ないことや休暇を取らないことだけで問題とせず、以前との変化や周囲の業務状況と合わせて見ていくことが必要です。

こうした確認には、人が記録を読み返す方法だけでなく、情報を整理して変化を見つける技術も活用できます。多くの情報を見比べる助けになりますが、示された結果はあくまで確認のきっかけであり、本人の気持ちや退職の意思を確定するものではありません。

情報を集める前には、何のために使うのか、誰が見られるのか、どのような対応につなげるのかを社員に説明します。必要な範囲に絞り、評価や不利益な扱いに使わないことを定め、閲覧や保管の方法も確認することが、「本人の尊重」につながります。

【対策②】気づきを本人との対話と職場の改善につなぐ

次に、気になる変化があった場合の対応を決めます。上司が抱え込まず、人事と役割を分けたうえで、本人が話しやすい相手を選べるようにします。

声をかけるときに、「辞めるつもりですか」と結論を迫る必要はありません。「最近、仕事の分担に無理はありませんか」「進めにくいことはありませんか」など、本人が答えやすい仕事の状況から尋ねます。

ここで重要なのが、情報を「対話につなぐ」姿勢です。会社側が見た変化を根拠に本人の状態を断定せず、見えている状況を伝えながら、本人の受け止め方を確認します。

本人が話したくないときは、無理に聞き出さず、相談先や改めて話せる機会を伝えます。相談内容を誰に共有するかも本人と確認し、同意なく職場に広めないことが信頼を守ります。

話ができた後は、聞いて終わりにせず、対応できることと難しいことを分けて伝えます。業務の分担や相談の経路を見直した場合は、その後の状況も確認し、負担が別の社員に移っていないかまで見ておくことが必要です。

また、個人への対応だけでなく、職場に共通する課題を確認します。同じ部署で業務の偏りや相談のしにくさが続いていれば、個人の問題として処理せず、仕事の配分や管理の仕方を見直すべきです。

【まとめ】兆候を探す目的は、話せる職場をつくること

離職の兆候を把握する目的は、退職しそうな社員を選び出すことではありません。見過ごされている負担に気づき、本人の意思を尊重しながら、働き続けるうえでの選択肢を広げることです。

面談での言葉と日々の変化を合わせて受け止め、必要な対話と改善につなげる。そうした積み重ねが、社員の「ここなら話しても大丈夫」という安心を育て、既存の社員が互いの困りごとに気づける組織の文化につながります。

#離職防止#社員定着#人事管理#組織づくり